こんちゃー！まちもちチャンネルのもちです🎵
子どもが生まれた瞬間から、ずーっと頭の片隅にある不安…
「教育費、いったいいくらかかるんだろう…」
なんとなく「高い」「大変」というイメージはあるけど、具体的な数字って意外と知らないですよね。
今回は「小学校〜大学までにかかる教育費の総額」をデータで整理しつつ、「学資保険って今でも使える？NISAで積み立てるのとどっちがいいの？」まで一気にお答えします！
📊 小学校〜大学、結局いくらかかるの？
文部科学省の調査データをもとに、学校の種類別にまとめました。
| 学校 | 年数 | 公立（総額） | 私立（総額） |
|---|---|---|---|
| 小学校 | 6年 | 約202万円 | 約1,097万円 |
| 中学校 | 3年 | 約163万円 | 約468万円 |
| 高校 | 3年 | 約179万円 | 約309万円 |
| 大学 | 4年 | 国立 約243万円 | 私立 約480万円 |
※ 小学校〜高校は文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」の年間学習費総額（授業料・給食費・塾・習い事を含む）を在学年数ぶんで計算したもの。大学は国立が省令の標準額、私立は文部科学省「私立大学等の令和7年度入学者に係る学生納付金等調査」の平均です。
この記事は当初、令和3年度の調査で書いていました。最新の令和5年度調査では、私立中学が約37万円、公立高校が約25万円ふえています。教育費の調査は2年ごとに更新されます。古い数字のまま計画を立てると足りなくなります。
🏫 2026年4月から、高校の負担が変わりました
教育費の記事で見落とされがちなのが、制度そのものが変わっていることです。2026年4月から高等学校等就学支援金の所得制限が撤廃されました。世帯年収にかかわらず、全世帯が対象になります。
- 公立高校：11万8,800円
- 私立高校（全日制）：45万7,200円
- 私立高校（通信制）：33万7,200円
- 国立高校：11万5,200円
以前は年収に応じて減額・対象外がありましたが、その線引きがなくなりました。
就学支援金の対象は授業料のみです。入学金・施設費・制服・修学旅行費・給食費・塾・部活動費は対象外で、そのまま残ります。
学習費総額でみると私立高校は年約103万円、公立高校でも年約60万円かかっています。授業料が消えても、残りは自分で払います。「無償化されたから高校は考えなくていい」と読むと、確実に足りなくなります。
🧮 パターン別シミュレーション
| パターン | 内訳 | 総額（目安） |
|---|---|---|
| ✅ 全部公立・国立大 | 小〜高は公立、大学は国立 | 約787万円 |
| 📘 一般的なミックス | 小中高は公立、大学は私立 | 約1,024万円 |
| 🏫 私立コース | 中学から私立、大学は私立 | 約1,459万円 |
- 「全額貯める必要はない」。奨学金・教育ローン・祖父母からの支援も選択肢。
- 目標は大学入学時に300〜500万円用意できていれば、かなり安心。
- 大学の費用は入学金・前期授業料を一括で払う場面があるので、まとまった現金が必要になります。
📅 いつから、いくら積み立てればいい？
| 積み立て開始時期 | 残り期間 | 月々の積立額（目安） |
|---|---|---|
| 0歳〜（生まれてすぐ） | 18年 | 約2.3万円/月 |
| 3歳〜 | 15年 | 約2.8万円/月 |
| 小学校入学（6歳）〜 | 12年 | 約3.5万円/月 |
| 中学入学（12歳）〜 | 6年 | 約7万円/月 |
※運用なし（タンス貯金）の場合の単純計算。
🤔 学資保険って、今でも意味ある？
学資保険のメリット
- ✅ 強制的に積み立てられる（解約しにくいので貯まりやすい）
- ✅ 親が死亡した場合、以降の保険料が免除になる
- ✅ 元本割れのリスクがほぼない
学資保険のデメリット
- ❌ 返戻率が低い（105〜108%程度）
- ❌ 途中解約すると元本割れになる
- ❌ インフレに対応できない
- ❌ お金が固定されるので、急な出費に対応しにくい
学資保険は手数料が何％なのかが分かりません。保険料のうち保険会社の取り分がいくらかを示す付加保険料率は、原則として公表されていないためです。
投資信託なら信託報酬が年率で目論見書に必ず書いてあります。返戻率だけでは、高いか安いかを判断できません。この仕組みは別の記事にまとめました。
👉 生命保険も医療保険も入っていません｜公的保険と自動車保険だけの理由
📄 返戻率107%の学資保険 → 受取額 約231万円（利益 +15万円）
📈 同じ金額をNISAで年4%運用 → 受取額 約267万円（利益 +51万円）
💡 じゃあ、何で積み立てればいいの？
① つみたてNISA（新NISA つみたて投資枠）
まちもち家がいちばんおすすめしている方法です。運用益が非課税、月100円から、いつでも引き出せる（流動性が高い）、長期・積立・分散投資で初心者にも安心。
② 高金利の定期預金・ネット銀行の普通預金
「投資はちょっと怖い…」という方は、ネット銀行の高金利口座（現在0.3〜1.0%程度）も選択肢。元本保証の安心感があります。
③ まちもち家は、教育資金だけ現金で持っています
- 子ども2人：公立小学校の4年生と2年生
- 教育資金：1人500万円ずつ、合計1,000万円を確保済み
- 置き場所：全額、現金（運用していません）
わが家は世帯資産の約79%をリスク資産（新NISAと個別株）で持っています。かなり攻めているほうだと思います。それでも教育資金だけは運用していません。
この500万円は大学に一度に払うお金として置いています。国立なら4年で約243万円、私立でも約480万円なので、ここは足ります。
ただし小中高の在学中にかかるお金は、この500万円に入っていません。公立ルートで計算すると、大学に入るまでに上の子（小4）はあと約443万円、下の子（小2）は約510万円かかります。こちらは毎月の家計から出す前提です。
「教育資金＝大学費用」だけを見ていると、在学中の費用で足をすくわれます。分けて考えてください。
わが家の基準は「減っては困るお金かどうか」です。日々の生活費や老後資金は、多少上下しても時間で取り返せます。でも教育資金は、必要な年に必要な額がないと進路そのものが変わってしまいます。だからここだけは、増やす対象から外しました。
どこまでをその「減らせないお金」と考えるかは家庭ごとに違います。正解を押しつけるつもりはありませんが、わが家はこう線を引いた、という話です。
✅ まとめ：教育費は「早く・分散して」準備が正解
| 内容 | |
|---|---|
| 教育費の総額 | 公立オールで約787万円、一般的なミックスで約1,024万円 |
| 目標額の目安 | 大学入学時に300〜500万円。これは大学費用ぶん。小中高の在学中費用は別に必要 |
| 学資保険 | 返戻率が低く、今は優先度低め |
| 置き場所の決め方 | 「減っては困るお金かどうか」で決める。減らせないなら現金 |
| まちもち家は | 公立小4・小2の2人。1人500万円ずつ、全額現金で確保済み |
| 始めるタイミング | 今すぐ！早いほど月々の負担が小さくなる |
「いつかやろう」と思っているうちに、子どもはあっという間に大きくなります（実感…！）まずは月1万円でもいいので、NISAの口座を開いてみることから始めてみてください🌱
NISAの始め方は【40代からの新NISA完全ガイド】制度の基本から口座開設・積立設定までで詳しく解説しています！
最後まで読んでくれてありがとうございます！「うちはこうやって貯めてます！」というコメントもぜひ教えてくださいね😊
- 文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」（学校種別の年間学習費総額。公表 令和6年12月25日）
- 文部科学省「私立大学等の令和7年度入学者に係る学生納付金等調査結果」（私立大学 授業料968,069円・入学料240,365円・施設設備費172,550円、初年度合計1,507,647円）
- 文部科学省「国立大学の授業料、入学料及び検定料の調査結果」（省令の標準額 入学料282,000円・授業料535,800円）
- 文部科学省「令和8年度（2026年度）版 高校生の授業料支援制度」（所得制限の撤廃、公立118,800円・私立457,200円ほか）
子供の学習費調査は2年ごと、私立大学の納付金調査も隔年で更新されます。制度も改正されます。最新の金額は各リンク先でご確認ください。
またね〜！もちでした🎵
📚 このテーマの全体像はこちら
40代の資産形成は「増やし方」より「順番」です。現在地の把握から、生活防衛資金、NISAの活用、続けるコツ、教育費の備え、そして出口戦略まで、関連記事10本を順番に整理した総合ガイドを用意しています。
