【出口戦略】ドルコスト平均法、いつおろす？「もち」が決めているゆるいルール

こんちゃー！まちもちチャンネルのもちです🎵

新NISAでコツコツ積み立てているお金。増やす話はよく見かけるのに、「じゃあ、いつどうやって下ろすの？」という話は、あまり出てきません。

私も最初は「一番高いときに売ればいいのかな」と思っていました。でも、これは無理だなとすぐ気づきました。一番高いときは、過ぎてからしかわからないからです。

そこで、わが家は「当てにいかない出口」を決めました。この記事では、その3つのルールと、決めるときに知っておいてよかったことをまとめます。

そもそも、取り崩しには2つのやり方があります

証券会社の「定期売却サービス」を見ると、だいたいこの2つが選べます。似ているようで、結果はかなり変わります。

	定額取り崩し	定率取り崩し
やり方	毎月◯万円と決めて売る	毎月、残高の◯%を売る
受け取る額	一定なので生活設計しやすい	相場で増減する
暴落したとき	同じ金額を作るのにたくさん売ることになる	売る量も自動的に減る
資産の寿命	減りが早くなることがある	理論上ゼロにはなりにくい

ここ、私がいちばん「なるほど」と思ったところです。積み立てるときのドルコスト平均法は、安いときにたくさん買えるのが良さでした。ところが定額で取り崩すと、その逆が起きます。安いときにたくさん売ってしまうんです。

「4%ルール」は、そのまま日本で使えるわけではありません

取り崩しの話で必ず出てくるのが「4%ルール」です。米国のトリニティ大学の研究がもとになっていて、株式と債券のポートフォリオから毎年4%ずつ取り崩せば、30年間資産が尽きなかったケースが多かった、というものです。

目安としては便利なのですが、そのまま日本の家計に当てはめると少しズレます。

なので私は「4%は上限のイメージ」くらいに置いています。実際に取り崩すのは3%前後から始めて、様子を見ながら調整するつもりです。1,000万円あれば年30万円、月にすると2万5千円。数字にすると、思ったより控えめです。

出口で本当に怖いのは、暴落そのものではありません

これは調べていていちばん腑に落ちた話です。

取り崩しの世界には「収益率配列リスク」という言葉があります。難しそうな名前ですが、中身はシンプルで、「同じ暴落でも、起きる順番で結果が変わる」ということです。

積み立て中の暴落は、むしろ安く買えるので後から効いてきます。ところが取り崩しを始めた直後の暴落は、資産が減っているところからさらに売ることになるので、回復するはずだった元本そのものが削れてしまいます。

ここを避ける方法は、実はそれほど難しくありません。相場が悪い年に売らなくて済む状態を作っておくこと。それだけです。あとで出てくるルール③につながります。

新NISAは「売っても枠が戻る」ので、急いで売る理由がない

意外と知られていないのですが、新NISAでは売却した分の非課税保有限度額が翌年に復活します（買ったときの金額＝簿価ベース）。

つまり、必要な分だけ売って、あとで余裕ができたらまた埋め直せます。「売ったら終わり」ではないので、まとめて売る理由がないんですね。ここを知ってから、出口についてかなり気楽に考えられるようになりました。

わが家が決めている、ゆるい3つのルール

ルール①　「給料が減ったとき」に、必要な分だけ下ろす

売るきっかけを相場ではなく収入の変化に置いています。退職して収入が下がったとき、「今月ちょっと足りないな」という分だけ、お財布から出すように取り崩す。

相場を見て判断しようとすると、上がれば「まだ上がるかも」、下がれば「戻ってから」となって、結局いつまでも売れません。判断の基準を自分の生活側に置くと、迷わなくなります。

ルール②　売るときも「小出し」にする

買うときに時間を分けたように、売るときも分けます。「今月はこれだけ」と決めて、少しずつ。

相場が下がっても「また上がったときに売ればいいや」と構えていられるのは、一度に大きく売らないからです。定期売却サービスを使えば自動でできるので、気持ちの負担も減ります。

ルール③　「現金」というお守りを持っておく

私の中でいちばん大事なのがこれです。投資しているお金とは別に、数年分の「ふつうの貯金」を手元に置いておく。

これがあると、相場がガクンと下がったときに「今は貯金から出せばいいから、投資のほうは放っておこう」と思えます。さきほどの収益率配列リスクを、いちばん簡単に避ける方法でもあります。

まとめ

お金を増やすのがゴールではなく、心地よく暮らすためのツールだと思っています。数字が増えるのを楽しむ時期が終わったら、次は自分の時間を楽しむために使うステージ。ガチガチに考えすぎず、自分のペースでゆるりと使い始めたいなと考えています。

※この記事は個人の考え方をまとめたもので、特定の商品の購入を勧めるものではありません。制度の内容は2026年8月時点のものです。最終的な判断はご自身でお願いします。

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